■PPOとHMOの自己負担額■
PPOと、HMOの違いは、医療機関を選択する
自由度の違いだけではありません。
通院時にかかる費用にも違いがあります。
■PPOの場合■
～自己負担金額30％かかるPPO～
基本的にオフィスビジットとよばれる通院時にかかる自己負担金額は、
PPOの場合、30％となります。
また、PPOの場合は、麻酔医、外科医などの専門医やレントゲンなど
専門技師による治療を受けた場合、
オフィスビジットとは別に、30％の自己負担が必要
(Professional Servicesといいます)です。
さらに、さらに、入院が必要な場合にも、
入院費用の３０％が自己負担となります。
この入院費用には、手術費用は含まれません。
手術費用はProfessional Servicesになるため、
入院費用とは別に30%が必要となるわけです。
最後に忘れてはいけないのは、救急車。
日本では現在、無料の救急車ですが、アメリカでは有料です!!
料金は走行距離によって変わりますが、
救急車を1回よぶと、$500です。
PPOの場合、自己負担額は30％となります。
ただし、自己負担額３０％というのは、
実際の診療費の３０％とは異なりますので注意が必要です。
PPOに加入している被保険者が請求されるのは、
Negotiated Feeの30％です。
Negociated Feeというのは、保険会社が医療機関と交渉して
設定した金額のことです。
実際の診療費よりも、
３０％から６０％程安く設定されているのが通常です。
■HMOの場合■
～自己負担額の少ないHMO～
HMOの場合は、受診できる医療機関が限られている分、
自己負担額は安く設定されています。
たとえば、1回のオフィスビジットにかかる自己負担額は、
HMOの場合、＄１０です(Individual HMOプランの場合)。
外科医や麻酔医、レントゲンなどにかかるProfessional Services Feeも、
診療ごとに＄10となります。
それでは、入院費用は？というと、HMOに加盟している医療機関であれば、
入院費用は負担なしとなります(Individual HMOの場合)。
救急車を呼ぶ費用も1回＄50ですが、
そのまま入院となった場合には、救急車の費用も必要ありません。
自己負担額がPPOと比較すると安いHMOですが、
デメリットとしては、治療内容が限定されてしまう恐れのあることでしょう。
ネットワーク内の医療機関であれば、自由に診療を受けられるPPOに対して、
HMOは、HMOに加盟していない医療機関が多くなっています。
しかも、専門的な治療になればなるほど加盟率が低くなってきてしまいます。
入院した場合も、入院先の医療機関に最新医療機器があった場合でも、
保険会社が「その治療には保険を支払えない」と判断した場合は
治療が断られることもありえます。
また、救急車をよんだ場合、HMOでも緊急であれば
どの病院でも大丈夫ですが、緊急でないと判断された場合は、
HMOに加盟している病院に運ばれることになります。
たとえ、その病院が遠くにあっても、です。
次へ